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スーパー銭湯と“戦闘”健康ランド再建へ…団塊など照準

　入浴、食事、ボディーケアなどが１カ所でできる「健康ランド」。手ごろな値段で心身ともリラックスできるとあって多忙な現代人に親しまれているが、さまざまな施設を維持する経営は決して楽ではなく、バブル崩壊後の経営環境は厳しさ増す。安いスーパー銭湯の登場などで閉鎖に追い込まれる施設もある中で、経営者はどう対処すべきか。「高齢化社会やストレス社会の健康増進施設」を明確に打ち出し利用客３０％増と支持を伸ばした健康ランドを取材した。

　アオキ（神奈川県厚木市）はフィットネス施設と温浴施設、宿泊施設とを融合させた健康ランド「リフレッシュリゾート　ＪＮファミリー」（相模原市）を中核に、神奈川県内でスーパー銭湯やカラオケ、バッティングセンター、ゲームセンター、フットサル場など１１の施設を経営する。

　ＪＮファミリーは、男性用サウナが一般的だった１９８３年に、女性も利用でき、家族そろって休日を過ごせる健康ランドの先駆けとしてオープンした。だが同様の施設が増え、バブル崩壊後は厳しい経営が続いた。

　「健康ランドの時代はもう終わり」とも言われたが、中谷和浩社長は、「高齢化や団塊世代の大量退職時代を迎え、生活習慣病予防やアンチエイジングのためのリフレッシュ施設として立て直せる」と２００６年７月の社長就任以来、再建に取り組んでいる。

　健康維持といえばフィットネスだが、「一部セレブのステータスのイメージがあったが、肉体の増強や痩身（そうしん）より、体調改善や病気予防を主に手軽で身近な運動施設があってもよい」と、「入浴のついでのフィットネス」のコンセプトを打ち出し、フィットネスエリアを館内と屋上に設けた。

　負荷の軽いマシンやスタジオメニューを多くそろえ、ウエアやタオル、シューズなどを無料で貸し出し、他の施設よりも利用しやすくした。

　敷居の低さが功を奏し、運動不足気味の中年男性や足腰に不安を抱える高齢者が、黙々とランニングマシンに向かう姿が増えた。「運動不足の人は体を動かす習慣がなく運動自体嫌いなことが多いが、温浴目的で何度も利用するうちにコミュニティーが生まれ、互いに誘い合って無理なく運動の習慣が付く」（中谷社長）と健康ランドならではのメリットを挙げる。

　最大の特徴は、ボディーケアやエステ、ジム運営、リネン業務なども含め自社ですべて運営する点だ。「自社運営のほうが顧客ニーズをつかみやすく、スタッフ間の協調意識も飛躍的に向上し、より質の高いサービス提供につながる」と業界でもあまり例のない試みに取り組み、ボディーケアトレーナーやエステティシャンの養成スクールも立ち上げている。


（出典　Sankei business i. WEB）